ナーシングホームとは？医療依存度の高い方のために徹底解説

医療依存度の高い方や、がん末期の方、難病の方など、重度なケアが必要な高齢者とそのご家族にとって、ナーシングホームという選択肢は非常に重要です。一方で、一般的な介護施設とどう違うのか、費用はどのくらいかかるのか、不安に感じることも多いでしょう。

そこで本記事では、ナーシングホームの基本的な情報から、他の施設との比較、入居の条件や費用、具体的なサービス内容まで幅広く解説します。また、入居を検討する際のポイントもご紹介します。記事をお読みいただければ、ナーシングホームがどのような施設なのか明確になります。さらに、どのような場合に利用を検討すべきなのかも理解できるでしょう。

なお、最適なナーシングホーム選びでお困りの際は、ぜひ当社の施設相談センターをご活用ください。専門の相談員が、皆様の状況に合わせた施設選びをサポートいたします。

Contents

1 ナーシングホームの基本を理解する：定義、特徴、主なサービス
- 1.1 ナーシングホームとは？日本の現状と特徴
- 1.2 提供される主なサービス内容
2 他の高齢者向け施設との違いを徹底比較
- 2.1 ナーシングホームと有料老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）
- 2.2 ナーシングホームと介護老人保健施設・特別養護老人ホーム
3 入居を検討する：条件、費用、入居までの流れ
4 ナーシングホームで受けられる具体的なサービス内容
- 4.1 充実した医療・看護ケア
- 4.2 日常生活支援とリハビリテーション
5 ナーシングホームのメリット・デメリットと選定のポイント
6 福祉関係者向け：ナーシングホームの運営と法的側面
- 6.1 法的根拠と運営形態
- 6.2 医療保険・介護保険の適用と加算
7 ナーシングホームに関するよくある質問と口コミ・体験談
- 7.1 よくある質問（FAQ）
- 7.2 利用者の口コミ・体験談
8 まとめ：ナーシングホームは医療依存度の高い方にとって重要な選択肢
- 8.1 参考文献（公的機関）

ナーシングホームの基本を理解する：定義、特徴、主なサービス

まず、ナーシングホームは、一体どのような施設なのでしょうか。その定義や特徴について詳しく見ていきます。また、提供されるサービス内容についても解説します。

ナーシングホームとは？日本の現状と特徴

実際のところ、「ナーシングホーム」は、元々欧米で使われていた呼称です。そのため、日本には明確な法的定義がありません。しかし、一般的には医療体制が充実した施設を指します。具体的には、有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅に、訪問看護ステーションや訪問介護事業所を併設した施設です。これらの施設では、24時間体制で医療・介護サービスを提供しています。

その最大の特徴は、医療依存度の高い方を受け入れている点です。実際に、以下のような方を主な対象としています。

胃ろうや経管栄養の方
人工呼吸器を使用している方
さらに、インスリン注射が必要な方
ストーマやカテーテル管理が必要な方
また、がん末期で緩和ケアを必要とする方
難病指定を受けている方
重度の認知症の方
そして、終末期ケアや看取りを希望する方

なお、看護師が24時間常駐している施設も多く、急な体調変化にも迅速に対応できる体制が整っています。

提供される主なサービス内容

一方、ナーシングホームで提供されるサービスは多岐にわたります。特に医療・看護ケアが手厚いのが大きな特徴です。

医療的ケア: まず、褥瘡（床ずれ）処置、点滴管理、インスリン注射に対応します。さらに、経管栄養、喀痰吸引、人工呼吸器管理、PEG管理も行います。また、在宅酸素療法など、高度な医療行為にも対応可能です。加えて、緩和ケアや終末期医療にも対応しています。

健康管理: 一方で、バイタルサイン測定、服薬管理も重要な業務です。さらに、医師との連携による健康状態の管理も行われます。

介護サービス: また、食事、入浴、排泄、着替えなどの日常生活動作（ADL）の介助を提供します。さらに、体位交換、歩行補助、移動介助といった身体介護も行います。

リハビリテーション: さらに、機能訓練指導員による身体機能の維持・向上を目的としたリハビリも実施されます。これは、一部の施設で提供される場合があります。

生活支援: また、居室の清掃、洗濯などの生活支援サービスも提供されます。これにより、入居者の負担を軽減します。

精神的サポート: そして、終末期の入居者やその家族への精神的なケアも重要なサービスの一つです。

他の高齢者向け施設との違いを徹底比較

続いて、ナーシングホームと混同されやすい他の高齢者向け施設との違いを明確にします。これにより、ご自身やご家族に最適な施設を見つける手助けになります。

ナーシングホームと有料老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）

実際のところ、日本のナーシングホームの多くは、実質的に「有料老人ホーム」として運営されています。また、「サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）」として運営される場合もあります。

比較項目	ナーシングホーム（実質）	有料老人ホーム	サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）
法的定義	日本には明確な定義なし	老人福祉法に基づく	高齢者住まい法に基づく
医療ケア体制	看護師24時間常駐が多く、医療ケアが充実	施設によるが、ナーシングホームほど手厚くない	基本的に見守り・生活相談のみ、医療ケアは限定的
介護体制	手厚い	施設による	外部サービス利用が基本
主な入居対象	医療依存度の高い方、がん末期、難病	自立～要介護度が高い方まで幅広い	自立～軽度の要介護者
費用	比較的高い傾向にある	施設により幅広い	比較的安い傾向にある

したがって、ナーシングホームを選ぶ最大の理由は明確です。それは、医療依存度が高い状態でも安心して暮らせる手厚い医療・看護体制にあると言えるでしょう。

ナーシングホームと介護老人保健施設・特別養護老人ホーム

比較項目	ナーシングホーム	介護老人保健施設（老健）	特別養護老人ホーム（特養）
目的	医療・介護ケア提供、終の住処	在宅復帰に向けたリハビリ・医療ケア	終身の生活支援・介護提供
運営主体	民間企業が多い	医療法人、社会福祉法人	社会福祉法人、地方公共団体
入居期間	長期入居が可能	原則3～6か月程度の一時入所	長期入居が可能（終身）
医療ケア体制	充実（24時間看護師常駐が多い）	医師・看護師配置あり、医療ケアも充実	看護師配置あり、医療ケアは限定的
費用	比較的高い（全額自己負担のサービスが多い）	比較的安い（介護保険適用）	非常に安い（介護保険適用）
入居条件	医療依存度が高い方、60歳未満も可の場合あり	要介護1以上、病状安定期	要介護3以上、基本的に在宅での介護が困難な方

そこで、ナーシングホームは、老健のように期間限定のリハビリを目的とする施設とは異なります。実際に、長期的な医療・介護ケアを必要とする方に適しています。また、特養と比べて入居の敷居が低い特徴があります。さらに、待機期間が短い傾向にあります。

入居を検討する：条件、費用、入居までの流れ

次に、ナーシングホームへの入居を検討する際に、最も気になる点をご説明します。それは、入居条件や費用、そして実際に入居するまでの流れです。

ナーシングホームの入居条件

まず、ナーシングホームの入居条件は施設によって異なります。しかし、一般的には以下の要件を満たす必要があります。

年齢: 原則として60歳以上となっています。しかし、施設によっては60歳未満でも入居できるケースがあります。これは、医療ケアや介護が必要な場合に限ります。

医療依存度・要介護度: 要支援1～2、要介護1～5の方が対象となることが多いです。一方で、医療依存度が高い方を重点的に受け入れている施設がほとんどです。具体的には、胃ろう、人工呼吸器、がん末期などの方が対象となります。

身元引受人: 原則として身元引受人や連帯保証人が必要となります。ただし、身寄りのない方や特別な事情がある場合は相談可能です。その際は、施設に相談することで対応可能な場合もあります。

なお、入居時には、健康診断書や日常生活動作（ADL）調査票が必要です。さらに、看護・介護サマリーなどの書類が必要となることが一般的です。

ナーシングホームの費用体系と内訳

続いて、ナーシングホームの費用は、初期費用と月額費用に分けられます。医療体制が充実しているため、一般的な有料老人ホームと比較して高くなる傾向があります。

初期費用:

入居一時金: 0円から数千万円までと、施設によって幅があります。これは家賃の前払いのような性質を持ちます。そのため、償却期間や返還金制度を確認することが重要です。
敷金・保証金: 数十万円程度が一般的です。また、退去時に原状回復費用などを差し引いて返還されます。

月額費用:

居住費（家賃）: 施設によって大きく異なります。
管理費: 共用施設の維持管理費、事務費用、人件費などが含まれます。なお、医療体制が充実しているナーシングホームは、管理費が高めになる傾向があります。
食費: 1日3食の食事代です。また、制限食など個別対応にかかる費用が含まれることもあります。
介護サービス費用: 介護保険の自己負担分（1割～3割）です。また、提供される介護サービス量によって変動します。
医療費: 医療保険の自己負担分（1割～3割）に加え、保険適用外の医療サービス費用がかかる場合があります。
その他費用: オムツ代、理美容代、レクリエーション費用、電気代、水道代など、実費精算となるものも多いです。

費用を抑えるための制度

幸い、費用負担を軽減するための公的制度も活用できます。

高額介護サービス費制度: 介護サービスの自己負担額が一定の上限を超えた場合に適用されます。その結果、超えた分が払い戻される制度です。

高額医療費制度: 医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が対象です。ひと月で上限額を超えた場合に、その超えた額が支給される制度です。

高額医療・高額介護合算療養費制度: 医療費と介護サービス費の両方の自己負担額が高額になった場合に適用されます。そのため、合算した自己負担額が一定の上限額を超えた部分について払い戻されます。

医療費控除: 1年間にかかった医療費が一定額を超えた場合に適用されます。その結果、確定申告で所得控除が受けられます。

なお、これらの制度は自動的に適用されるわけではありません。そのため、ご自身で申請手続きを行う必要があります。

入居までの一般的な流れ

また、ナーシングホームへの入居は、通常以下のような流れで進みます。緊急を要する場合は、即日～2日間での入居が可能な施設もあります。

情報収集・相談: まずはインターネットやパンフレットなどで情報を集めます。その後、気になる施設があれば、専門の相談窓口に相談しましょう。例えば当社の施設相談センターなどがあります。
見学: 候補となるナーシングホームを実際に訪問します。そして、施設やスタッフの雰囲気、設備、提供サービスなどを確認します。
面談・書類提出: 入居希望者本人やご家族、施設の担当者で面談を行います。また、健康状態や生活歴などを伝えます。さらに、必要な書類（診療情報提供書、看護サマリーなど）を提出します。
入居審査: 提出された書類や面談内容に基づき、施設側が入居の可否を審査します。
契約: 審査に通ったら、重要事項説明を受けます。その後、契約書の内容を確認し、契約を締結します。また、初期費用を支払います。
入居: 契約完了後、指定された日にナーシングホームへ入居となります。

ナーシングホームで受けられる具体的なサービス内容

さらに、ナーシングホームは、医療依存度の高い方々が安心して生活できるよう、多岐にわたるサービスを提供しています。

充実した医療・看護ケア

特に、ナーシングホームの最大の強みは、24時間体制で提供される医療・看護ケアです。

医療行為: まず、痰の吸引、胃ろう・腸ろうの管理に対応します。さらに、中心静脈栄養（IVH）の管理、人工呼吸器の管理も行います。また、インスリン注射、褥瘡（床ずれ）の処置、点滴の実施など、在宅では困難な医療行為に対応できます。

健康管理: 一方で、日常的なバイタルチェック、病状の観察、服薬管理も重要な業務です。さらに、かかりつけ医や提携医療機関との連携による健康状態の継続的な管理を行います。

ターミナルケア・看取り: また、がん末期や難病の進行など、終末期を迎えられた方への対応も充実しています。そこで、身体的・精神的苦痛を和らげる緩和ケアに力を入れています。そして、ご家族の意向を尊重し、穏やかな最期を迎えられるよう支援します。

日常生活支援とリハビリテーション

一方で、医療ケアだけでなく、日々の生活を快適に送るための支援も充実しています。

身体介護: まず、食事介助、入浴介助、排泄介助（おむつ交換、トイレ誘導）を提供します。さらに、着替えの介助など、専門の介護スタッフが個々の状態に合わせてサポートします。

生活援助: また、居室の清掃、洗濯物の管理、買い物代行など、身の回りのサポートも行われます。

食事サービス: さらに、栄養士が監修した栄養バランスの取れた食事が提供されます。そして、刻み食、ミキサー食、ソフト食、制限食（糖尿病食、腎臓病食など）にも対応しており、嚥下機能や健康状態に応じた食事の提供が可能です。

リハビリテーション: 加えて、理学療法士や作業療法士などによる個別リハビリや集団リハビリが提供される施設もあります。そのため、身体機能の維持・向上だけでなく、QOL（生活の質）の向上を目指します。

ナーシングホームのメリット・デメリットと選定のポイント

続いて、ナーシングホームの利用には、メリットとデメリットの両面があります。これらを理解した上で、ご自身やご家族に最適な施設を選ぶためのポイントを押さえましょう。

ナーシングホームのメリット

医療依存度が高くても入居可能: 一般の有料老人ホームでは受け入れが難しい、医療ケアが常時必要な方でも安心して暮らせます。

病状悪化による転居リスクが低い: 容態が急変した場合でも、24時間常駐の看護師や提携医療機関との連携により、継続してケアを受けられるため、転居の必要性が低いです。

家族の介護負担が軽減: 自宅での医療ケアや看病が困難な場合でも、専門スタッフが常駐することで、ご家族の精神的・身体的負担を大きく軽減できます。

終末期ケア・看取りに対応: 住み慣れた場所で、安心して最期を迎えたいという希望に応えられます。

65歳未満の医療依存度の高い方も入居可能: 施設によっては、特定疾病や重度障害などにより医療ケアが必要な65歳未満の方も受け入れています。

ナーシングホームのデメリット

施設数が少ない: まだ認知度が低く、一般的な介護施設と比べて施設数が限られているため、希望するエリアで見つけにくい場合があります。

費用が高め: 医療体制が充実している分、人件費や設備費用がかかるため、月額費用が他の施設より高くなる傾向があります。

レクリエーションが少ない場合も: 入居者の医療依存度が高い特性上、アクティブなレクリエーションが少ない施設もあります。

ナーシングホーム選定の重要ポイント

そこで、ナーシングホームを選ぶ際は、以下のポイントを重視して検討しましょう。

医療・看護体制の充実度:

看護師の配置状況: 24時間常駐しているか、夜間の緊急時に対応できる体制かを確認しましょう。
医療処置の対応範囲: ご自身やご家族が必要とする医療処置（胃ろう、人工呼吸器など）に対応可能か、事前に確認が必要です。
協力医療機関との連携: 緊急時の搬送先や、定期的な往診の有無、医療機関との連携体制が整っているかを確認しましょう。

介護サービスの内容:

介護職員の配置: 介護職員の人員配置は手厚いか、入居者に対する職員の比率などを確認しましょう。
食事: 刻み食やミキサー食、治療食など、個別の食事制限に対応可能か確認しましょう。
リハビリテーション: 専門職によるリハビリが受けられるか、その内容や頻度を確認しましょう。

費用体系の明確さ:

初期費用・月額費用の内訳: どこまでが月額費用に含まれ、何が別途費用になるのかを明確に確認しましょう。
追加費用: オムツ代や医療材料費、外出時の費用など、追加で発生する可能性のある費用も確認しましょう。

施設の雰囲気とスタッフの質:

見学時の印象: 施設全体が清潔に保たれているか、スタッフの対応は丁寧で親身か、入居者の表情は明るいかなどを自分の目で確認しましょう。
夜間の対応: 夜間の巡視や見守り体制、緊急時の対応方法についても質問しましょう。

契約内容と退去条件:

初期償却・返還金: 入居一時金がある場合、償却期間や返還金の計算方法、クーリングオフ制度の適用について確認しましょう。
退去条件: 身体状況の変化や月額費用の未払いなど、どのような場合に退去を求められる可能性があるのかを明確に理解しておくことが重要です。

福祉関係者向け：ナーシングホームの運営と法的側面

また、福祉関係者の方々がナーシングホームの運営や関連する制度を理解することは、適切な施設紹介や事業計画に不可欠です。

法的根拠と運営形態

前述の通り、「ナーシングホーム」という名称の独立した法的区分は現在の日本にはありません。そのため、多くのナーシングホームは以下のいずれかの形態で運営されています。

有料老人ホーム: 老人福祉法に基づく施設です。特定施設入居者生活介護の指定を受けて介護保険サービスを提供する「介護付き有料老人ホーム」があります。一方で、外部の介護サービスを利用する「住宅型有料老人ホーム」もあります。なお、医療依存度の高い方を受け入れるナーシングホームは、24時間看護体制を整えた住宅型有料老人ホームの形式が多いです。

設置運営標準指導指針: 厚生労働省が定める「有料老人ホームの設置運営標準指導指針」には、人員配置基準が定められています。具体的には、管理者、生活相談員、介護職員、看護職員の配置基準があります。さらに、設備基準（居室面積、バリアフリー、防災設備など）も定められています。また、運営基準（サービス内容、情報開示、苦情対応など）も規定されています。そのため、福祉関係者はこの指針を遵守し、適切な運営を行う必要があります。

サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）: 高齢者の居住の安定確保に関する法律（高齢者住まい法）に基づく住宅です。安否確認と生活相談サービスが必須であり、バリアフリー構造であることが求められます。さらに、ナーシングホームとして運営されるサ高住は、これに加えて訪問看護ステーションや訪問介護事業所を併設し、医療・介護体制を強化しています。

登録基準: 国土交通省が定める登録基準（床面積25㎡以上、バリアフリー、安否確認・生活相談サービスの提供、書面による契約など）を満たす必要があります。また、自治体によっては独自の基準や追加条件を設けている場合もあります。

医療保険・介護保険の適用と加算

一方で、ナーシングホームで提供される医療・介護サービスには、医療保険と介護保険が適用される場合があります。多くの場合、施設内に併設された訪問看護ステーションや訪問介護事業所が、それぞれの保険サービスを提供します。

訪問看護:

医療保険適用: 難病、がん末期、急性増悪期など、特定の疾病や状態にある場合や、退院直後で集中的な医療ケアが必要な場合に適用されます。
介護保険適用: 要介護認定を受けている方が、日常生活に必要な医療的ケアを受ける場合に適用されます。
主な加算:
- 初回加算: 新規に訪問看護を開始した場合に算定されます。
- 緊急時訪問看護加算: 緊急時に随時訪問看護を行った場合に算定されます。
- ターミナルケア加算: 死亡日や死亡前14日以内に、ターミナルケアとして訪問看護を行った場合に算定されます。
- 特別管理加算: 褥瘡、気管カニューレ、人工肛門など、特定の医療処置が必要な場合に算定されます。
- 退院時共同指導加算: 退院時に病院の看護師等と共同で指導を行った場合に算定されます。